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「年上の部下」に悩む年下上司 〜ちくちく言葉や「威張る」をどう受け止めるか

はじめに

営業課長に昇進したAさん(30代)のチームには、新人のころ仕事を教えてくれた先輩が部下としています。
 
・会議で方針を説明すると、「さすが課長、言うことが違うね」とからかいとも受け取れる言葉を投げかけられる。
・資料の手直しを頼めば、「昔はこんなこと誰も気にしなかったけど」とひと言添えてから取りかかる。
 
いずれも冗談で済む程度の言葉ですが、毎日続くうちに、Aさんは会議の前になると気が重くなっていきました。
 
別の職場では、役職定年で課長職を外れたBさん(50代後半)が、後任の課長の指示に「それは前にもやって失敗した」と取り合わなかったり、若手に今も自分のやり方で指示を出したりしています。
 
成果主義の広がりや役職定年、定年後の再雇用によって、年下の上司と年上の部下という組み合わせは珍しくなくなり、ハレーションを起こしている職場もあると耳にします。
ただ、年下上司は「部下のことで会社に相談するのは管理職として情けない」と感じる側面もあり、窓口まで話が届かないことも少なくありません。
今回は、こうした摩擦がなぜ生まれるのかを心理学の知見などをもとに整理し、人事・ハラスメント担当者の関わりについて考えます。

追い抜かれた先輩の心の中で起きていること

後輩に追い抜かれた先輩は、なぜ素直に「おめでとう」と言えないのでしょうか。
 
ヒントになるのが、社会心理学者のテッサーが提唱した「自己評価維持モデル」です。
このモデルでは、人は自分への評価を保とうとするものだと考えます。そして、心理的に近い相手が、自分にとって大事な分野で自分より良い成果を上げると、比べてしまって自己評価が下がります。ここでいう「近さ」には、年齢や経歴が似ていること、物理的に近くにいることも含まれます。
 
つまり、「先輩である自分は、面倒をみてきた後輩よりも、仕事ができる」という自己評価がある。同じ部署で育った後輩の方が、より良い成果を挙げて役職者に抜擢された。自分自身と比べて、落ち込む、ということです。
 
自己評価が脅かされたとき、人は相手の成果を低く見積もったり、相手と心理的な距離をとったりして、自分を守ろうとすることが知られています(※1)。
 
「さすが課長」という皮肉や指示への小さな反発は、この心の動きが言葉や態度に出たものと読むこともできます。
 
こうした反応は、本人に悪意の自覚がないまま出てくることも多いものです。それでも、言われた側は嫌な思いをしたり、傷ついたりします。

役職定年後も威張る人―その裏にあるもの

役職定年は、肩書きと権限を一度に失う出来事です。
 
「日本労働研究雑誌」(2026年特別号)に掲載された研究も、役職定年制は役職の喪失や給与の減額によって意欲の低下を招きやすいと述べています。

同じ研究では、後輩や現役世代を支える役割を担う人ほど仕事の成果が高く、周囲との関わりを減らしていく人ほど職場への協力が乏しくなる傾向も示されています(※2)。
 
先述の例で、前の立場のままふるまうBさんのような人は、新しい役割が見えないまま、「自分はまだ必要とされているのか?」という不安を抱えて、どう振る舞えばよいのか迷っているのかもしれません。
態度を改めさせることにだけ焦点を当てるのではなく、経験を生かせる役割を用意することが、結局は近道になります。

年下上司の側の「言いにくさ」

一方で、年下上司の側にも事情があります。かつての先輩に指示を出すことへのためらいから、言葉を選びすぎて指示があいまいになったり、気になる言動があっても「波風を立てたくない」と見過ごしたりしてしまう。そうした遠慮が重なるうちに、年上の部下のふるまいが職場の「当たり前」になっていきます。
 
年上の部下に気を遣うのは自然なことです。ただ、波風を立てないことを目的として、相手の話をじっくり聞く機会がなくなっていないでしょうか。年上の部下が求めているのは、気を遣われることよりも、自分の経験や考えに耳を傾けてもらうことなのかもしれません。

部下から上司への言動もパワハラになり得る

パワハラは上司から部下へのもの、と考えられがちです。
しかし厚生労働省の指針は、「優越的な関係を背景とした」言動の例として、業務上必要な知識や豊富な経験を持ち、その人の協力がなければ業務が円滑に進まない同僚や部下による言動を挙げています。同僚や部下が集団で行う、抵抗や拒絶が難しい行為も同じです(※3)。
 
経験豊富な年上の部下がその立場を背景に嫌味を繰り返したり、周りを巻き込んで上司を孤立させたりすれば、程度によってはパワハラにあたり得ます。
もちろん、一度の皮肉や意見の食い違いがすぐハラスメントになるわけではありません。
勇気を出してハラスメント相談窓口にアクセスをしたのに、窓口担当が「上司なんだから自分で何とかするもの」という対応をしてしまうと、年下上司は2度と会社へ相談はしないでしょう。

人事・ハラスメント担当者にできること

まずは、年下上司が一人で抱え込まないようにすることです。管理職研修や面談の場で、部下からの言動も相談してよいと伝えておきましょう。相談を受けたら、いつ、どの場面で、何を言われ、チームにどんな影響が出たかを一緒に整理します。
 
次に、誰が誰に指示を出すのかを会社として示すことです。それを年下上司の口から言わせるのは酷です。
配置や役職定年前のタイミングで、人事や上位の管理職から役割分担を伝えておくと、後の摩擦をかなり減らせます。
 
年上の部下には、期待する役割を具体的に伝えます。若手の育成や技術の継承など、経験が生きる役割があれば、肩書きがなくても居場所を感じやすくなります(※2)。
問題のある言動がある場合も、いきなり注意するより、まず本人の話を聞き、そのうえで事実をもとに改善を求めるほうが受け入れられやすくなります。
 
あわせて、ハラスメント研修の対象も見直してみてください。現役管理職向けだけでなく、役職定年前後の社員や再雇用の方にも必要なものです。立場や年齢に関係なく誰もが行為者になり得ることや、役割が変わってからのコミュニケーションの取り方、心持ちも役職定年を迎える半年前くらいに徐々に伝える機会を持つと、スムーズな役割移行に寄与するでしょう。

おわりに

年上の部下のちくちく言葉を「そのうちなくなるだろう」「難しい部下がいるほうが成長するから」などと片付けてしまうと、年下上司の疲労、ストレスが着実に溜まっていきます。そして年上の部下もまた、変化に戸惑いながら、自分の居場所を探しています。
 
どちらかを悪者にするのではなく、役割をはっきりさせ、声を上げやすい仕組みを整える。経営者や人事は、その土台を整えていきましょう。

 

 

 

参考資料

※1 戸谷紀子・田邊敏明「大学生における自己評価維持モデルの検討」『山口大学教育学部研究論叢』第62巻(2013年)

※2 近藤英明・石山恒貴「役職定年者の自己調整が職務パフォーマンスに与える影響」『日本労働研究雑誌』No.787・2026年特別号、労働政策研究・研修機構

※3 厚生労働省都道府県労働局雇用環境・均等部(室)「事業主が講ずべき ハラスメント対策 パンフレット」2026年(令和8年)7月作成

 

 

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【執筆者】

代表理事 金井絵理

【プロフィール】

2021年に一般社団法人日本ハラスメントリスク管理協会を設立し代表理事に就任。「ハラスメントを解消し品性のある組織つくりを目指す」を理念としている。上場企業や自治体などで職場のハラスメント対策研修を行い、現在はハラスメント対策研修ができる講師の養成や、ハラスメント相談員の養成に注力している。

精神保健福祉士/日本キャリアデザイン学会 正会員/国立大学法人小樽商科大学商学部企業法学科卒業/早稲田大学大学院 経営管理研究科 人材・組織マネジメント モジュール卒業(MBA)

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